補聴器は認知症を防ぐのか――最新研究が示す「聞こえ」と脳の関係
岩松 正浩Share
テレビの音量が少しずつ上がり、家族の話を聞き返す回数が増えていく。にぎやかな店では、会話の半分を相づちでやり過ごす。聞こえの変化は、たいていこんなふうに静かに始まります。
近年は「難聴は認知症の危険因子」「補聴器で認知症を予防できる」という話を目にする機会も増えました。2026年には、この問いに関わる大きな研究が相次いで発表されています。ここでは、それらの研究を手がかりに、わかってきたことと、まだ言い切れないことをほどいていきます。
「最大の危険因子」と呼ばれるまで――Lancet委員会の数字
この話題を広く知らしめたのは、英国の医学誌The Lancetが立ち上げた認知症の専門家委員会です。委員会は、生活や環境の中で変えうる認知症の危険因子を洗い出し、2017年の報告で9つの因子を挙げました。そのなかで最も大きな割合を占めるとされたのが、中年期以降の難聴でした。2020年の報告では因子が12に増え、難聴は引き続き上位に位置づけられています。
2024年の最新報告では、視力の低下とLDLコレステロールの高さが加わって因子は14に増え、世界の認知症の約45%は、これらに対処することで予防や先送りができる可能性があると推計されています。難聴の割合は約7%で、LDLコレステロールと並んで最も大きいものの一つです。
ここでいう割合は、仮に社会から難聴をなくせたら認知症がどれだけ減るかを示す理論上の数字です。難聴が認知症の原因であることを前提にした計算で、一人ひとりの発症リスクを表すものではありません。2017年の約9%から数字が下がってきたのも、因子の追加や推計の見直しを反映したものです。
難聴と認知症の結びつきを早くに示した研究として知られるのが、2011年に米国の研究チームが報告した追跡調査です。639人を約12年間追ったところ、聴力が正常な人に比べ、軽度の難聴では認知症の発症リスクが約1.9倍、中等度では約3倍と報告されました。ただしこれは関連を示す観察研究で、難聴が認知症を引き起こすことまでは示していません。
聞こえにくさが脳に響くしくみ――「聞き取りの負担」と脳の変化
聞こえと脳を結ぶ道筋として有力視されている説の一つが、「聞き取りの負担」です。雑音まじりのラジオを聞き取ろうとすると、耳だけでなく頭まで疲れます。音の情報が欠けると、脳はそれを補うために余計な力を使い、記憶したり考えたりする作業にまわす分が削られる、という考え方です。
ほかにも、耳から届く刺激が長く減ることで脳の働きや構造に変化が起きるという説や、会話が億劫になって人付き合いが減り、脳への刺激が少なくなるという説があり、これらが重なり合って作用していると考えられています。
この脳の変化を、血液から確かめようとする研究も進んでいます。2026年に発表された米国の臨床試験の追加解析では、認知機能が下がりやすい条件を抱えたグループで、補聴器による支援を受けた人は、脳の炎症に関わる細胞の活性化を映すタンパク質(GFAP)の血中濃度の上昇が抑えられていました。一方、神経そのものの傷みを示す指標(NfL)では、はっきりした差は確認されていません。
これに対し、オーストラリアの高齢者のデータを使った2026年の解析では、補聴器の処方は、アルツハイマー病などに関わる血液中の指標に目立った影響を与えていませんでした。どの指標に、どんな人で変化が現れるのかは研究によって結果が分かれており、まだ研究段階にあります。
補聴器で認知機能は守れるのか――4つの研究の読み方
聞こえを補えば認知機能の低下を防げるのか。この問いに、参加者をくじ引きのようにランダムに分けて比べる臨床試験で初めて本格的に挑んだのが、2023年に結果が発表された米国のACHIEVE試験です。難聴のある70〜84歳の977人を、補聴器と聞こえのカウンセリングを受けるグループと、健康教育だけを受けるグループに分け、3年間の認知機能の変化を比べました。
全体では、両グループに差はありませんでした。ところが、もともと心血管の研究に参加していて、年齢が高く、認知機能低下の危険因子を多く抱えていた238人に限ると、補聴器のグループでは認知機能の低下が48%緩やかでした。2025年に発表された追加解析では、複数の危険因子から予測した低下のリスクが特に高い上位4分の1の人で、低下が約62%緩やかだったとも報告されています。もっとも、一部の集団に限った解析であるため、新しい仮説を示す結果として慎重に受け止めるべきだと指摘する専門家もいます。
2026年1月には、オーストラリアから、より長い期間を見た解析が報告されました。聞こえに問題を感じている70歳以上の2,777人のデータを、臨床試験を模した方法で比べたところ、7年間に認知症を発症した割合は、補聴器を処方されなかった人の7.5%に対し、処方された人では5.0%でした。補聴器を「よく」「いつも」使っていた人では4.8%と、使う頻度が高いほど発症の割合が低い傾向も見られています。その一方で、記憶力などを測る検査の点数には目立った差がありませんでした。
すでに軽度認知障害(MCI、日常生活は保てているものの物忘れなどが目立つ段階)のある人を対象にしたのが、中国・上海のCHOICE試験です。2026年に発表された結果では、中等度以上の難聴とMCIのある703人を2年間追ったところ、認知症レベルに進んだ人は補聴器のグループで3.09%、聞こえに関する教育を受けたグループで4.74%となり、統計的に意味のある差にはなりませんでした。ただ、副次的に調べた項目では、認知機能が正常の範囲に戻った人が補聴器のグループで15.34%、教育のグループで2.36%と開いており、探索的な結果ながら注目されています。2年という期間は認知症への進行を見るには短く、参加者の9割以上が家族と暮らしていたことなど、結果を読むうえでの限界も挙げられています。
2026年5月には、33か国・約6万1,000人のデータをまとめた解析も発表されました。補聴器を使っている人は、使っていない人に比べ、認知症の可能性が高い状態になるリスクが約9%低くなっていました。さらに、補聴器で聞こえが良くなったと答えた人では約14%低かったのに対し、あまり良くならないと答えた人ではリスクの低下が見られませんでした。この関連は中所得国でより強く表れており、そうした国々で補聴器を使っていた人は2.6%と、高所得国の20%を大きく下回っていました。
つまり鍵になるのは、補聴器を持っていることそのものより、日々の会話が実際に聞こえるようになっていることだと考えられます。
「防げる」と言い切れない理由――観察研究の落とし穴
こうして研究を並べると、補聴器が認知症を遠ざけているように見えます。それでも、現時点で「補聴器をつければ認知症を防げる」と言い切ることはできません。
一つ目の理由は、補聴器と認知症の関係を示す研究の多くが、実際の利用者と非利用者を比べた観察研究だという点です。補聴器を購入し、調整に通い、使い続けられる人は、経済的なゆとりや健康への関心、人付き合いの多さといった点で、もともと有利な傾向があります。統計的に調整しても、こうした違いを消しきるのは難しいとされています。
二つ目は、因果が逆向きに働いている可能性です。認知症の初期には、補聴器の扱いや手入れが難しくなって使わなくなる人がいます。すると、データの上では「補聴器を使わない人に認知症が多い」ように見えてしまいます。
三つ目に、加齢に伴う血管の変化のように、耳と脳の両方に同時に影響する共通の要因がある可能性も指摘されています。そして、ランダムに分けたACHIEVE試験もCHOICE試験も、主な評価項目では差が出ていません。
ただ、だからといって聞こえを取り戻す価値が揺らぐわけではありません。ACHIEVE試験では、補聴器のグループでコミュニケーションのしやすさや社会的な機能、孤独感が改善したことも報告されています。認知症予防の効果がはっきりしなくても、会話が楽になり、人と過ごす時間が戻ることは、それ自体が確かな恩恵です。
日本の聞こえの現在地――補聴器を持つ人は15.6%
日本補聴器工業会などが2025年に実施した調査「JapanTrak 2025」によれば、18歳以上の12.6%が難聴を自覚している一方、そのうち補聴器を持っている人は15.6%にとどまります。
医療機関にたどり着いても、そこで止まってしまう人が少なくありません。同じ調査では、難聴を自覚している人のうち耳鼻咽喉科やかかりつけ医に相談したのは43%で、医師から補聴器などの対応を勧められたのは16%でした。相談した人では、耳鼻咽喉科で64%、かかりつけ医で56%が「特に対応の必要はない」と言われたと答えています。
補聴器の調整の質も、満足度を大きく左右します。公益財団法人テクノエイド協会が認定する「認定補聴器技能者」に調整してもらった人の満足度は62%だったのに対し、インターネットで購入した機器では41%でした。
費用の面では、補聴器の購入は原則として公的医療保険の対象外です。障害者総合支援法による公的な支給は、おおむね両耳の聴力が70dB以上の高度な難聴が対象で、それより軽い難聴は外れます。自治体が独自に購入費を助成する制度も広がりつつありますが、対象年齢や金額は地域によって異なり、補聴器を持つ人のうち公的な補助を受けた人は13%でした。
聞こえを取り戻す一歩――検査、相談、そして調整
聞こえの変化は自分では気づきにくく、家族に指摘されて初めて自覚することもよくあります。健康診断で聴力検査を受けるほか、気になったら耳鼻咽喉科で詳しく調べてもらうのが出発点です。日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会は、補聴器について相談できる医師を「補聴器相談医」として認定しています。
補聴器が必要と判断されたら、認定補聴器技能者のいる店で、自分の耳と暮らしに合わせて調整してもらうことが大切です。補聴器は買って終わりの道具ではなく、慣らしながら何度か調整を重ねて、少しずつ自分のものにしていく道具です。住んでいる自治体に助成制度があるかどうかも、窓口やホームページで確かめておくと安心です。
補聴器が認知症を確実に防ぐかどうかは、まだ研究の途中にあります。けれども、家族の笑い声や友人との何気ない会話がもう一度はっきり届くことは、今日からの暮らしを確かに明るくしてくれます。テレビの音量を気にせず家族と笑い合える時間を取り戻すことこそ、聞こえと向き合ういちばんの理由になるはずです。
聞こえの変化が気になるときや補聴器を検討するときは、自己判断で機器を選ぶ前に、耳鼻咽喉科の医師(補聴器相談医)にご相談ください。
参考文献
Livingston G, et al.「Dementia prevention, intervention, and care」The Lancet, 2017.
Livingston G, et al.「Dementia prevention, intervention, and care: 2024 report of the Lancet standing Commission」The Lancet, 2024.
Lin FR, et al.「Hearing loss and incident dementia」Archives of Neurology, 2011.
Pike JR, et al.[ACHIEVE試験における血中バイオマーカー(GFAP・NfL)の二次解析]EClinicalMedicine, 2026.
Cribb L, et al.「The effect of treating hearing loss with hearing aids on plasma biomarkers of Alzheimer's disease and related dementias」Alzheimer's & Dementia: Diagnosis, Assessment & Disease Monitoring, 2026.
Lin FR, et al.「Hearing intervention versus health education control to reduce cognitive decline in older adults with hearing loss in the USA (ACHIEVE): a multicentre, randomised controlled trial」The Lancet, 2023.
Pike JR, et al.「Cognitive benefits of hearing intervention vary by risk of cognitive decline: A secondary analysis of the ACHIEVE trial」Alzheimer's & Dementia, 2025.
Cribb L, et al.「Treating Hearing Loss With Hearing Aids for the Prevention of Cognitive Decline and Dementia」Neurology, 2026.
Chen Y, et al.「Hearing Intervention for Older Adults With Mild Cognitive Impairment: The CHOICE Randomized Clinical Trial」JAMA Neurology, 2026.
Jiang F, et al.「Hearing aid effectiveness and probable dementia risk across 33 countries: A pooled analysis of seven cohorts」Cell Reports Medicine, 2026.
一般社団法人日本補聴器工業会「JapanTrak 2025 調査報告」2025.



